求人票データで企業を見抜け!良い会社・受かる会社の見分け方

求人票データで企業を見抜け!良い会社・受かる会社の見分け方

ハロワの検索機に出てくる、ひとつの企業の情報を詳しく書いてある画面を「求人票」と言います。ここで給与や仕事内容を見て、応募するかを決めるわけですが、この情報だけで会社の中身まで判断するのは難しいもの。

そこで、求人票から会社の中身を判断するコツを紹介します。良い会社か悪い会社か、受かりやすいかどうかを見分ける目安になりますよ。

良い会社・悪い会社の見抜き方

社会保険が完備されているか

今どき社会保険も完備してない会社なんてないと思っていると、ついチェックを忘れて見逃しがち。確かにほとんどの会社は社会保険は完備してますが、ハズレを引かないためには確認しておくのが鉄則です。

社会保険がないと、国民年金や国民健康保険を自分で支払わなくてはいけないので、例え給与が良くても実際の生活費は少なくなります。また、雇用保険がないと、転職したときに貯金がなければすぐに生活出来なくなってしまいます。ほとんどの会社が完備する社会保険もないという時点で、働く環境も悪い可能性が高いです。

社会保険は完備が求人選びの基本。見方は「加入保険等」の項目の「雇用・労災・健康・厚生」の部分に斜線が引かれてなければ大丈夫です。

固定給はいくらか?

仕事選びで最初に気になるのはやっぱりお給料。書いてある場所は「毎月の賃金(税込み)」の欄です。この金額が毎月確実にもらえる金額で、「基本給」と「定期的に支払われる手当」の金額を足した額が書いてあります。

ここで気になるのが「基本給」の欄で、「20万円~27万円」などど、幅のある記載になっていることがほとんど。あなたの年齢が若かったり、経験の少ない業種の場合は、最低金額からスタートと考えておくのが無難です。

また、ボーナスや昇給は「基本給」を基準に計算されることにも要注意です。例えば下のA社とB社では、「毎月の賃金(税込み)」が同じでもボーナスを含む年収はA社の方が高くなります。

会社 毎月の賃金 基本給 定期的に支払われる手当
A社 25万円 23万円 2万円
B社 25万円 18万円 7万円

特記事項・賞与欄に不利な条件はないか?

給与が良くてもその金額がもらえない例外があります。それが「試用期間」扱い。入社して最初の何ヶ月間はお試し期間として様子を見るということなので、その間はもらえるお給料は低くなります。

試用期間がある場合は、求人票の「試用期間」の欄に具体的な金額や期間の長さが書いてある場合が多いので、忘れずチェックしましょう。技術を問われるような職種の会社に多く、もちろん試用期間があるからといって悪い会社ということではありません。

ボーナスについては「賞与」の欄に記載されています。「年2回・2ヶ月分」というような書き方をしていますが、これはあくまでも去年に支払われた実績です。入社した年に会社の業績が悪ければ減額する場合もあるので、目安として考えておきましょう。

仕事の内容は?

実際にどんな仕事をするのかは「仕事の内容」の欄で確認します。おおまかな業務内容が書いてありますよ。それとは別に「職種」の欄もありますが、こちらは募集している職種とは違っている場合もあるので注意しましょう。

応募する会社がホームページを持っている場合は、ネットでさらに詳しい情報も見れます。社名で検索したり、「所在地」欄にアドレスを記載していることがあるので確認しておきましょう。

残業はあるか?

実は、求人票を見ても全然あてにならないのが残業時間です。「就業時間」欄の「時間外」という項目に月の残業時間が書いてはあるんですが、必ずしもその通りにはならないことが多いです。

例えば「月20時間」と書かれていても、これはあくまで年間を通しての平均の目安。月60時間の過酷な時期もあれば、まったく残業がない月もある、なんて場合も「20時間」という記載になります。

特にSEなど、納期に追われる業種の場合は、どうしてもギリギリに過酷な残業を強いられることが多くなります。

そのあたりは、実際に企業に問い合わせる必要がありますが、自分でするのはなかなか抵抗があると思います。そんなときは相談員を通じて実情を確認してもらうのが一番です。

また、家庭の事情などで残業が出来ないという場合は、あとでトラブルになるもと。面接のときに必ず伝えておきましょう。

就業場所はどこか?

会社の良し悪しとは少し違いますが、間違いやすいのが就業場所。

求人票の左上に、企業の「所在地」が書かれているんですが、そこはあくまで所在地。実際に働く場所は「就業場所」の欄になるので、間違えないように注意しましょう。

場合によっては、「所在地」と「就業場所」と「面接場所」がすべて違うことだってありますよ。

入社の難易度は?受かりやすさの見抜き方

学歴・資格・経験は見合っているか?

やっぱり最初に見られるのが、学歴や資格に実務経験などです。企業側からしても、どんな人が来るのか分からないのは不安があるし、まったく経験がない人に仕事を教える時間をさくというのは、経営としてはマイナスです。

求人票の「学歴」と「必要な経験等」と「必要な免許・資格等」の項目に書いてある条件を満たしているか確認しましょう。クリアしていれば、とりあえずは受かる可能性アップです。

ここで嬉しいのは、仮に満たしていなくてもハローワークなら相談員が間に入って交渉をしてくれること。もちろん交渉だけで受かるわけではありませんが、なんとかなる場合もありますよ。

例えば、必要と書いてある資格を持っていなくても、いま勉強中であれば、それを伝えて評価をアップしてくれるかもしれません。

企業からすれば応募者の人となりが分からないから、資格や学歴を見るしかないわけで、間に人が入ってくれるというのは案外効果があるものです。

年齢不問は逆に狭き門かも

求人票の「年齢」の欄を見てみましょう。「年齢不問」となっている場合、誰でも幅広く歓迎しているのかと思ってしまいがちですが、そうでもありません。

実は法令によって、企業が年齢制限をつけて募集するのは禁止される場合があるんです。そのせいで「本当は若い人を雇いたいけど書けないから年齢不問で出すしかない」という求人だった場合は、年配の方が受けても合格の可能性はかなり下がります。

むしろ年齢制限があって、その条件を満たしている場合の方が、競争率も少なくて受かる可能性は高くなることがあります。

このときも役に立ってくれるのが相談員。年齢の条件を1つか2つオーバーしているくらいなら、交渉でなんとかなることも少なくありません。

考えてみれば、たった1つ年齢が違っただけで、仕事の能力ややる気に差が出るわけはありませんからね。

性別によっては受かる可能性が無い場合も…

年齢だけじゃなく、企業が性別を指定して募集をするのも法令で禁止されているので注意です。

例えば「一般事務」という職種では、ほとんどの企業が女性をイメージして募集をかけますが、それを求人票に書くことは出来ません。そこに男性が応募しても採用される可能性は低いのが現実です。

そこで判断材料になるのが「従業員」の欄。そこには男女比が書いてあることがあるので、すべて女性だった場合には男性の採用率は少ないと考えられます。

他にも「仕事の内容」の欄に「重量物の運搬」などと書いてあれば、女性の採用はあまり期待出来ません。

書類選考はあるか?

「選考」の欄の「選考方法」を見てみましょう。「書類選考」となっている会社は、たくさんの応募者があり、競争率が高い可能性があります。

逆に選考方法が「面接」なら、人柄を見て条件が合えばすぐに採用してくれるかもしれません。面接の日時も「随時」となっていれば、さらに可能性は高いでしょう。

ひとつだけ気をつける点は、面接随時となっていても、応募が重なれば急に書類選考に切り替える場合もまれにあるので、頭に入れておきましょう。

通勤手当の金額は?

通勤手当が出る場合は、その金額にも企業の考えが現れます。

通勤の費用は企業が出すわけですから、企業からしたら近くて交通費が掛からない方が嬉しいのは当然です。特に会社の規模が小さい場合なんかは、意外とバカにならないのが通勤手当。

「通勤手当」の欄を見てみて、「5万円まで」くらいの金額が書かれていればまったく問題なし。「2万円まで」と少ない場合は、その範囲で通える人を雇いたいという、企業側の考えが読み取れます。遠くから通うつもりなら、採用率は下がることを覚悟しなければいけません。

まとめ

求人票に書いてあることは、表面的な数字や条件だけなのに、そこから自分に合った会社を選ばなければいけないのが辛いところ。

ですが、これまでに紹介したようなポイントを考えれば、少しずつ会社の本音が見えてきますよね。今回の内容が少しでも役に立って、後悔のない就活が出来るよう応援しています!

次のページでは、企業を選んだあとの、実際の応募の流れを紹介します。あなたの就職が有利なように、しっかりサポートしてくれるので助かりますよ。

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